時代を超えて
受け継がれる、
建学の精神

明治大学は、1881年に創立し、「権利自由・独立自治」という建学の精神のもと今日まで経営されてきました。創立以来、「個」の確立を通じて近代化を図るべきであるとの視点のもと、日本の未来を担う人材を数多く輩出。現在も学生や教員だけでなく、明治大学の職員らもこの精神を受け継ぎ、「個を強くする大学」として、教育・研究・社会貢献活動に取り組んでいます。

主体性と変革力をもって、
大学経営を
より強固なものへ

主体性と
変革力をもって、
大学経営を
より強固なものへ

大学で働くスタッフは、学生に教育サービスを提供する「教員」と、教員や学生をサポートし大学経営を支える「職員」で構成されます。しかし、明治大学の職員は、単なるサポート役にとどまらず、主体的に行動する姿勢が求められています。課題に自ら取り組み、大学の未来を切り拓くのが明治大学の職員です。

幅広い業務に取り組むことで、
多角的な視点から
課題にアプローチできる

幅広い業務に
取り組むことで、
多角的な視点から課題に
アプローチできる

大学職員は、学生や教員に限らず、受験生や一般企業、校友、省庁など大学に関わるすべての人とやりとりを行います。英語を使った海外との連絡・交渉はもちろん、ときには億単位のお金を動かすことも。各部署が役割を果たすことで大学全体が機能し、立ちはだかるどんな課題にも多角的にアプローチすることができるのです。

民間企業では出会うことのできない
多様な課題に挑み、
大学の未来をつくる

民間企業では
出会うことのできない
多様な課題に挑み、
大学の未来をつくる

社会を取り巻くさまざまな課題が大学の経営に影響します。大学職員は、それらの課題に積極的に取り組んでいかなければなりません。規模も大きく、分野も幅広く、民間企業では扱うことのないようなものばかり。正解のない課題に、明治大学はどう対処するのか。大学職員は常に向き合っています。

「2030年問題」に
対応せよ

2030年には人口の3分の1が高齢者になると言われるほど、少子高齢問題は深刻化。同時に、私立大学の受験者数の減少も問題視されている。少子高齢社会に適応した、これからの大学のあり方や教育のあり方が、問われている。

「with コロナ時代」の
大学のあり方を考えよ

新型コロナウイルス感染症の流⾏は、教育現場にも⼤きな影響をもたらした。講義のほとんどがオンラインへ移⾏し、登校頻度も激減。この新しい⽇常の中で、明治⼤学はどのような進化を遂げるのか？

最新テクノロジーを
大学システムに取り入れよ

これまでにも、さまざまな仕組みのIT化に取り組んできた明治大学。さらなる教育現場の支援、情報資産の活用、教学マネジメントの強化のために、常に最新テクノロジーに目を向け、新たな施策を打ち出す姿勢が求められている。

グローバル化に応じた
教育制度を検討せよ

留学⽣の増加に伴い、これまで当たり前とされていた⽇本スタイルの教育制度や学校の仕組みが⾒直されている。多種多様なバックボーンのある留学⽣と、⽇本の学⽣たち各々に適した学校のあり⽅とは？